皆さんこんにちは
本日は、サンワード貿易コンシェルジュのＴ氏による
『いまさら聞けない！？！なぜ！？！』
と思っている経済指標の疑問を深堀して解説していきます!!
本日も前回の続きとして「消費者物価指数」、
コンシュマー・プライス・インデックスを略してCPIを取り上げます。
CPIは、消費者、すなわちモノの流れの最終段階での物価の指標ですので、
物価指数シリーズの中ではいちばん重要度が高くなります。
消費者が実際に購入する段階でのモノやサービス、すなわち小売価格の動向を示します。
これは、日本・欧米といった先進国、または新興国でも非常に重要視される指標です。
ざっくり言ってしまえば、成熟してしまって伸びしろが乏しくなってしまった先進国では、
物価の伸びが乏しい、すなわちデフレの傾向が見られると、これはネガティブ要因です。
逆に経済が伸張中の新興国では、モノの需要が高いためにモノの値上がり、
すなわちインフレの傾向が見られると経済成長の阻害要因になりますのでネガティブ要因になります。
同じ指標でも、国によってそれがポジティブなのかネガティブなのか解釈が変わるのですね。
日本のCPIは総務省から毎月26日を過ぎた金曜日に発表されています。
ぜひ、チェックしてみましょう。
総務省が規定するところでは「日本全国の世帯が購入する家計に係る財およびサービスの
価格等を総合した物価の変動を時系列的に測定するもの」。
もっとも幅広い物価を対象とする「総合指数」、価格変動が大きい生鮮食品を除外した「コア指数」、
最近ですとエネルギーと食料品を除外した「コアコア指数」が重要視されます。
世界の先進国のデフレ恐怖症を植えつけた張本人である日本の物価指数ですから、注目度も高いです。
米国のCPIは、毎月第３週に労働省から発表されます。
都市部の消費者が平均的に購入するモノやサービスの物価の変化を指数化しています。
米国のCPIでは「コア指数」は食品とエネルギーを除外しますので、日本の「コアコア指数」に相当します。
黒田日銀総裁やパウエルFRB議長の発言では、やはり物価にかかわるものがよく見られます。
各国の金融政策に大きな影響を与える指標である物価。軽視できない指標です。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
※サンワード貿易が提供する投資情報は、あくまで情報提供を目的としたものであり、投資その他の行動を勧誘するものではありません。
※投資対象および銘柄の選択、売買価格、掲載内容の判断及び同内容に基づく解釈、契約締結等については、などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようにお願いします。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝